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シャルレは神戸の女性用下着メーカーとして、また代理店や特約店を通じた独自の販売戦略で有名です。 代理店や特約店がシャルレから5割あるいは6割で製品を仕入れ、ホームパーティー形式の試着会という小規模イベントを通じて個人消費者に販売します。つまり、消費者が実際に試着することを前提とした販売戦略を取っています。 創業は１９７５年とまだ歴史は浅いですが、シャルレはこのような訪問販売形式で販売を拡大してきました。 しかし、２００６年に会社分割を行い持株会社化し、持ち株会社を株式会社テン・アローズとして、再出発を図っています。 ２００４年６月から元バレーボールオリンピック選手の三屋 裕子氏がシャルレ代表取締役社長兼最高経営責任者（ＣＥＯ）に就任したことは、異例の人選として話題を呼んだ半面、２００６年の突然の解任でも話題を呼びました。 そもそも三屋 裕子氏のＣＥＯ就任は、低迷の続いていたシャルレの建て直しに、親族会社以外の分野から人材を求めた結果でした。 就任３年目を迎え、増収に転じた矢先に、シャルレの創業一族の動議で、あっけなく三屋 裕子氏が解任されたことは、何を意味しているのでしょうか。
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三屋 裕子氏が就任以来行ってきたことは、これまで30年にわたって、創業者であり名誉会長でもある林雅晴、その奥方である会長の林宏子が、代表取締役社長を務めてきた親族会社としてのシャルレの体質改善にあった事は、三屋 裕子氏がインタビューなどで表明しているとおりです。 独自の訪問販売で急成長したシャルレにとって、低迷の続いたシャルレ建て直しに、三屋 裕子氏を起用したことは、妥当な選択と言えました。 上場企業として、株主に責任がある以上、業績回復のために改革をすすめることは当然の義務です。 そもそもシャルレの低迷の原因は何かと言う認識は、多分三屋 裕子氏を起用した時点では、社内に共通のコンセンサスとして存在していたはずです。 三屋 裕子氏もそれに応えるべく、努力をし増収にまでこぎ着けたのです。 ただ経営者としての経験のない三屋 裕子氏を起用したことには、どうしても疑問が残ります。 彼女の起用が、会社のシンボル、あるいはただの話題作りの広告塔としてだけの位置づけが目的ならば、三屋 裕子氏の業績は、予想外の事として捉えられたかもしれません。 もしそれが本当で、会社の体質はかわらないのにイメージのみの操作で業績が上がったのを見計らって今回の解任劇に及んだとしたら、とんだ茶番劇としか言い様がありません。 会社の業績に貢献している経営陣を、何の説明もなく解任するとは、常識では考えられない事です。上場会社の責任をちゃんと認識しているのでしょうか。 親族が持ち株を独占して、他の株主に対する責任を無視するとどうなるかは、日を見るより明らかです。 今ある大手企業も、親族会社から上場会社になる過程で、シャルレと同じような道程を辿ってきましたが、危険なのは道中で上場会社の経営を私事によって左右する事です。これは、株主に対する背任行為と言って良いでしょう。 今回三屋 裕子氏を解任したする創業家の人たちが、シャルレをどうしたいのか、理解に苦しみます。